フォーム営業リストの作り方
問い合わせフォームURL付き企業リストの手順

フォーム営業を始めようとして、まず送り先のリストを作り始めると、会社名と問い合わせフォームのURLを並べるだけでよいのか、営業お断りの会社はどう見分けるのか、同じ会社に二度送らないためには何を記録しておけばよいのかと、細かな疑問が次々に出てきます。フォーム営業のリストは、電話番号を並べたテレアポのリストとは違い、問い合わせフォームのURLと、そこに送ってよいかを確かめた記録がそろって初めて使える形になります。この記事では、問い合わせフォームのURL付きの企業リストを作るために入れておきたい列、手作業・収集ツール・外注・企業データベースという4つの作り方の比べ方、手作業で1社ずつ確かめる手順、送る前に外す会社と重複の防ぎ方、リストの鮮度の保ち方、そしてマナーと法律の考え方までを順に整理します。

フォーム営業リストとは｜テレアポ用・メール用のリストと何が違うか

フォーム営業リストとは、相手企業のホームページにある問い合わせフォームから営業の連絡を送るために、送り先の会社をまとめた一覧のことです。中心になるのは会社名と問い合わせフォームのURLですが、それだけを並べたリストでは、いざ送る段になって「このフォームは採用の窓口ではないか」「営業お断りと書かれていないか」「前に社内の誰かが送っていないか」をその場で調べ直すことになり、手間も迷いも増えてしまいます。

同じ営業リストでも、連絡の手段によって要になる列は変わります。テレアポなら電話番号と、その番号がどこにつながるのかが要になりますし、メールで送るなら、メールアドレスに加えて、そのアドレスに広告や宣伝のメールを送ってよいのかという法律上の確かめが欠かせません。フォーム営業の場合は、問い合わせフォームのURLと、そのフォームが営業の連絡を受け付けうる窓口なのか、営業お断りの表示がないのかという確かめが要になります。

フォーム営業リストは「送ってよいか」を確かめた記録でもある

こうして並べてみると、フォーム営業のリストは単なる宛先の一覧ではなく、1社ごとに「この窓口に、この時点で、送ってよいと確かめた」という記録の集まりだと考えたほうが使いやすくなります。確かめた日や結果を残しておけば、複数の担当者で手分けしても判断がぶれにくくなりますし、相手から「こういう連絡が届いたのだが」と問い合わせがあったときにも、いつ何を確かめて送ったのかを説明できます。リストの段階で送らない会社を外しておくことが、そのまま迷惑な送り方を防ぐことにつながるのが、フォーム営業のリストの大きな特徴です。

この記事で扱う範囲

本記事はリストの作り方に絞って説明します。フォーム営業の進め方全体（文面・送る頻度・反応の見方）は「フォーム営業のやり方完全ガイド」に、送る文面の作り方は「問い合わせフォームの書き方と例文10選」に、公的な無料データを使って企業リストの土台を作る方法や、表計算ソフトでの表記のそろえ方と重複の消し方は「営業リストを無料で作る方法｜企業リストの集め方7選と注意点」にまとめていますので、あわせてご覧ください。ここでは、問い合わせフォームに送るためのリストだからこそ必要になる列と確かめ方に集中します。

フォーム営業リストに入れる列｜送る前に埋める列と送ったあとに書き足す列

列はあとから足すほど、それより前の行が空欄だらけになって使いにくくなります。作り始める前に、それぞれの列が「何を判断するために要るのか」を決めておくのがおすすめです。ここでは、送る前に埋めておく列と、送ったあとに書き足していく列に分けて整理します。

送る前に埋めておく列

送ったあとに書き足していく列

1社1行にそろえ、フォームが複数ある会社は備考で扱う

本社と支店、事業ごと、ブランドごとにサイトや問い合わせフォームが分かれている会社もあります。フォームごとに1行を作ると、同じ会社に何通も送ってしまう原因になるので、基本は1社1行とし、ホームページのドメインを照合の鍵にして、ほかのフォームのURLは備考に書いておくのが扱いやすい形です。どのフォームに送るかは、自社の提案が相手のどの部署に関わるかで選び、選んだ理由も一言残しておくと、あとから見直す人が迷いません。

判断を書き込む列は選択肢を決めておく

「営業お断りの表示」や「結果」のように判断を書き込む列は、自由に文章で書けるようにしておくと、「なし」「無し」「特になし」のように書き方が揺れて、あとで絞り込めなくなります。表計算ソフトの入力規則などで選択肢を決めておき、迷ったときのための「判断に迷う」も用意しておくと、担当者ごとの判断のばらつきを後から確かめられます。社名の表記ゆれのそろえ方や重複の消し方そのものは、先に紹介した無料で営業リストを作る方法の記事で、表計算ソフトの関数の例とあわせて説明しています。

フォーム営業リストの作り方は4つ｜手作業・収集ツール・外注・企業データベースを比べる

問い合わせフォームのURL付きの企業リストを作る方法は、大きく分けると、手作業で調べる、収集ツールで集める、リストづくりを外に頼む、企業データベースから絞り込む、の4つです。どれが合うかは、必要な件数、続ける期間、社内で使える時間によって変わり、ひとつに決めずに組み合わせることもできます。

手作業で調べる

検索エンジンや業界団体の会員名簿、展示会の出展社一覧などで会社を見つけ、1社ずつ公式サイトを開いて問い合わせフォームを探す方法です。費用はかかりませんが、公式サイトを確かめる作業が件数分だけ積み重なります。そのかわり、窓口の種類や営業お断りの表示を自分の目で確かめられるので、件数を絞って大事な相手に送りたい場合には、もっとも確かな方法でもあります。会社を見つけるための無料の情報源と、それぞれの利用条件は、無料で営業リストを作る方法の記事で7つに分けて紹介しています。

収集ツールで集める

指定した条件やキーワードで公式サイトを巡回し、問い合わせページのURLを集めるツールを使う方法です。件数を増やしやすい反面、集める先のサイトの利用規約で自動での収集を禁じている場合があること、短い時間に大量のアクセスを送ると相手のサイトに負担をかけるおそれがあることに気を配る必要があります。また、機械的に集めたURLには、採用やお客様相談の窓口、確認画面のURLが混ざることがあるため、送る前に窓口の種類とURLを確かめる工程は省けません。

リストづくりを外に頼む

業種や地域などの条件を伝えて、リストを作ってもらう方法です。社内の手間は打ち合わせと受け取ったリストの確かめに絞れますが、頼む前に、どこから情報を集めるのか、いつ調べた情報なのか、営業お断りの表示を確かめてから載せるのか、問い合わせフォームのURLが入力画面のURLになっているのかを確かめておきましょう。自社のリストを渡して作業してもらうなど、担当者の氏名のような個人のデータの取り扱いを任せる場合は、個人情報保護法の委託先の監督（同法第25条）の考え方も関わります。リストだけでなく送信まで外に頼む場合の料金の仕組みは、「フォーム営業の成果報酬型とは｜代行料金の仕組みと選び方」で整理しています。

企業データベースから絞り込む

企業の情報をまとめたデータベースから、業種・地域・規模などの条件で絞り込んでリストにする方法です。まとまった件数を早くそろえられ、問い合わせフォームの有無で絞り込めるデータベースであれば、フォームのない会社を最初から外せます。選ぶときは、どのような会社を収録しているのか、情報をどのくらいの頻度で新しくしているのか、フォームの有無をどう判定しているのかを確かめておくと、手元に届いたリストとの食い違いが少なくなります。料金の形はデータベースによって違い、件数ごとに払うものもあれば、月額で使うものもあります。

社名と所在地は公的なデータでそろえておく

どの方法で作る場合でも、社名と所在地の確かめには国税庁の「法人番号公表サイト」が役に立ちます。同サイトでは、法人番号を指定された法人等の基本3情報（商号または名称、本店または主たる事務所の所在地、法人番号）を検索でき、ダウンロード機能やWeb-API機能でデータを取得することもできます。問い合わせフォームのURLや電話番号は基本3情報に含まれないので、フォームのURLは別に調べる必要がありますが、法人番号を列に入れておくと、社名の書き方が違っていても同じ会社かどうかを照合しやすくなります。

手作業で作るときの流れ｜1社ごとに確かめる7つの手順

収集ツールや企業データベースを使う場合でも、送る前の最後の確かめは人の目で行うと安心です。ここでは、1社分の行を埋めるときの流れを7つの手順にまとめます。最初の数十社はこの手順を丁寧に回し、1社あたりにどのくらいの時間がかかるかを測っておくと、どこまで手作業で続け、どこから道具や外の力を借りるかを決めやすくなります。

この7つの手順のうち、とくに手を抜かないでほしいのが、窓口の種類を見分ける手順と、営業お断りの表示を確かめる手順です。どちらも、リストの段階で外しておけば送ってしまうことはありませんが、送ってから気づいた場合は相手に手間をかけさせることになり、取り返しがつきません。迷ったら送らない側に倒しておくくらいの慎重さで、ちょうどよいと考えます。

送る前に外す会社｜既存のお客様・取引先・競合・営業お断りと重複の防ぎ方

リストができたら、送る前に「送らない会社」を外す工程を入れます。新規開拓のつもりで既存のお客様に営業の連絡を送ってしまうと、相手を戸惑わせるだけでなく、自社の担当者と相手との関係にも響きます。外す会社をまとめた一覧（NGリスト）を別に用意し、送る前に照合する流れを決めておきましょう。

照合の鍵はドメインと法人番号

社名は「株式会社」の位置や、英字とカタカナの書き方で揺れやすく、社名だけで照合すると見落としが出ます。ホームページのドメイン（「www.」の有無などをそろえたもの）と、分かる場合は法人番号を鍵にすると、表記が違っていても同じ会社を見つけやすくなります。ただし、グループの会社が同じドメインの下にそれぞれのサイトを持っていることもあるので、ドメインが同じでも社名が違う行は、目で確かめてから外すかどうかを決めます。

同じ会社に重ねて送らない

本社と支店、ブランドごとのサイトにそれぞれフォームがある会社に全部送ると、相手からは同じ営業が何通も届いたように見えます。1社につき1回を基本とし、同じ会社にもう一度送るまでにどのくらい間隔をあけるかを社内で決めておきましょう。複数の担当者や部署がそれぞれ別のリストを持っていると、知らないうちに同じ会社へ重ねて送ってしまうので、送った記録は1つの一覧にまとめ、送る前に照合する決まりにしておくと安心です。

断られた会社は次から外す

返信で「今後のご連絡は不要です」と伝えられたら、その日のうちに「断られた記録」の列に書き、NGリストへ移します。断りの連絡をくれた相手に再び送ってしまうことは、フォーム営業でもっとも嫌がられる失敗の一つです。営業屋が公開している「フォーム営業マナー基準v1を公開｜迷惑にしない10のチェックリスト」でも、過去にお断りの意思を示した企業へ初回から送らない仕組みを、10項目のうちの一つに挙げています。

リストの鮮度を保つ｜問い合わせフォームのURLは変わる

一度作ったフォーム営業リストも、時間がたつと少しずつ使えなくなっていきます。サイトの作り直しでページの場所が変わったり、フォームの仕組みを別のサービスに乗り換えたり、以前はなかった営業お断りの表示が加わったりするからです。会社の移転や社名の変更、合併や事業の終了によって、行そのものを見直す必要が出ることもあります。

送る直前にもう一度確かめる

リストを作った日と送る日が離れている場合は、送る直前に、フォームが開けるかどうかと、営業お断りの表示が加わっていないかを確かめ直しましょう。「確かめた日」の列があれば、どの行が古くなっているかがすぐに分かります。どのくらいの期間で確かめ直すかに決まりはないので、送る件数や頻度に合わせて社内で決めておき、その期間を過ぎた行は送る前の確かめに回す、という流れにしておくと迷いません。

送れなかった理由をリストに返す

送れなかった行には理由を書いて、リストに返します。「フォームが見つからない」ならURLを調べ直し、「画像認証がある」ならその会社には別の連絡の方法を考え、「営業お断りの表示が加わっていた」ならNGリストへ移す、というように、理由ごとに次の手を決めておくと、送るたびにリストが整っていきます。送れなかった会社の中に、とくに大事な相手が含まれていれば、その会社にだけは電話や手紙など別の方法を考えるといった判断もしやすくなります。

社名や所在地の変化を確かめる

社名や所在地が変わっていないかは、法人番号公表サイトで確かめられます。法人番号を列に入れておけば、社名が変わった会社も同じ会社として追いかけやすく、NGリストとの照合も漏れにくくなります。送った記録や断られた記録は、リストを作り直すときにも捨てずに引き継ぐようにしましょう。

迷惑にならない使い方と法律の考え方｜マナー・特定電子メール法・個人情報保護法

よいリストは、迷惑な送り方を防ぐための道具でもあります。ここでは、リストを使って送るときに押さえておきたいマナーと、リストの列の持ち方に関わる法律の考え方を整理します。

送る側が守りたいマナー

営業屋は、送る側が守りたいマナーを10項目にまとめた「フォーム営業マナー基準v1」を公開しています。そのうちリストづくりに直接関わるのは、営業お断りの表示を尊重すること、お断りの意思を示した企業に初回から送らないこと、採用やIRなど問い合わせ以外の窓口に送らないこと、差出人を明らかにすること、停止の依頼にすぐ応じる窓口を持つことなどです。窓口の種類、営業お断りの表示、断られた記録を列として持っておけば、これらの多くをリストの段階で守れます。送る件数や間隔については、相手のサイトに負担をかけないことも大切です。

フォームからの送信と特定電子メール法

広告や宣伝のためのメールについては、特定電子メール法（特定電子メールの送信の適正化等に関する法律）が決まりを定めています。問い合わせフォームへの入力と送信は、ふつうのメールソフトから送る電子メールとは形が違うため、同法の対象に直接あたるかどうかは解説によって整理が分かれる面があり、本記事では断定しません。条文に当てはまるかどうかにかかわらず、送り主を明らかにし、今後の連絡を断れる方法を添えるという同法の考え方に沿った送り方が望ましいと考えます。

はっきりしているのは、リストにメール窓口の列を持ち、フォームで送れなかった会社にメールで送る場合です。営利を目的とする団体や営業を営む個人が、広告や宣伝のための手段として送るメールは「特定電子メール」にあたり（同法第2条第2号）、原則として、あらかじめ同意した相手などにしか送れません（同法第3条第1項）。総務省「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント」は、同意なしに送れる場合の一つとして、自分のメールアドレスをインターネットで公表している者（個人の場合は営業を営む場合に限る）に送る場合を挙げています（同法第3条第1項第4号）。

ただし、アドレスの公表とあわせて、広告や宣伝のメールを送らないよう求める旨が公表されている場合は、この例外にはあたりません（同法施行規則第3条）。総務省と消費者庁の「特定電子メールの送信等に関するガイドライン」は、こうした表示の例として、「広告メール」「宣伝メール」などの言葉と、「拒否」「お断り」などの言葉を組み合わせたものを挙げています。メール窓口の列を持つなら、アドレスの近くにこうした表示がないかも、営業お断りの表示と同じように記録しておきましょう。さらに、特定電子メールを送るときは、送信者の氏名または名称や、受信拒否の連絡を受けるためのメールアドレスまたはURLなどを表示する必要があり（同法第4条）、受信を拒否する連絡を受けた相手には、それ以降送ってはいけないと定められています（同法第3条第3項）。

個人情報保護法｜担当者の名前を列に入れるなら

個人情報保護委員会の「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」は、法人そのものに関する情報は個人情報にあたらない一方で、役員や従業員に関する情報は個人情報にあたると説明しています。会社名と問い合わせフォームのURLが中心のリストであれば、多くは法人の情報ですが、担当者の氏名や役職を列に入れる場合は、個人情報として扱う必要があります。

その場合は、利用の目的をできる限り特定し（同法第17条）、偽りその他不正の手段で取得せず（同法第20条）、取得したときは、あらかじめ公表している場合を除いて利用目的を本人に通知するか公表し（同法第21条）、漏えいなどを防ぐために必要で適切な措置を講じる（同法第23条）ことが求められます。リストの管理を外に任せる場合の委託先の監督（同法第25条）も含めて、そもそも担当者名の列が本当に必要かどうかから考えると、リストの扱いを軽くできます。

送り先のサイトの規約と、個人のお客様向けの窓口

フォームの利用目的を「製品やサービスに関するお問い合わせに限る」などと定め、営業目的での利用を規約で断っているサイトもあります。法律に違反するかどうかとは別に、相手が示しているルールに沿うことが、長く続けられるフォーム営業の土台です。また、先に挙げた総務省の資料は、通信販売などの電子メール広告を個人に対して行う場合には特定商取引法の適用があるとしています。BtoBのつもりで作ったリストに、個人のお客様向けの窓口が混ざらないようにしておくことも大切です。フォーム営業の法律面の論点は、「フォーム営業は違法？利用規約・特商法・個人情報保護法の正しい理解」で詳しく整理しています。

企業データベースで作る手順｜リスジェネで問い合わせフォームのある会社に絞る

最後に、当社の企業データベースを使う場合の手順をご紹介します。営業屋のリスジェネ（ListGene）は、AIが分析した100万社超の企業データベースから、業種・地域・規模などで絞り込んで営業リストを作れるツールです。

リスジェネでは、問合せフォーム・電話・メール・FAXの保有状況からAIが判定した「推奨アプローチチャネル」で「フォーム営業」を選べるほか、「問合せフォーム」を保有している企業だけに絞り込むこともできます。ダウンロードするCSVには問合せURLの項目もあります。企業情報の検索と閲覧は無料で、ダウンロードするときだけ1件3円がかかり、17件から購入できます。データの形はサンプルCSVで前もって確かめられます。

推奨アプローチチャネルはAIによる判定なので、そのまま送り先として使うのではなく、絞り込みの目安として使い、送る前の確かめは本記事の手順どおりに行ってください。企業データベースで件数をそろえ、最後の確かめだけを人の目で行う形にすると、手作業でゼロから調べるよりも、確かめに時間をかけやすくなります。

送るところまで任せたい場合

リストができたあとの送信まで自動にしたい場合は、当社のアポジェネPROがあります。AIが1社ずつホームページを読んで文面を書き分け、問い合わせフォームに送るクラウド型のツールで、フォームで届かなければメール窓口へ自動で切り替えます。紹介ページでは、「営業お断り」と書かれたフォームには送らず、一度断られた相手はNGリストで自動的に外すとしています。料金は月額3,000円（税込）と、フォーム送信成功1件につき3円（税込）で、送信に失敗した分とメールでの補完は0円です。フォーム送信成功50件までは無料で試せ、お試しにクレジットカードの登録は不要です。

メール窓口への切り替えを使う場合は、前の章で説明した公表アドレスの考え方と、アドレスの近くの拒否の表示に気を配ってください。ツールを使う場合も、送信するのはご利用いただく会社自身であり、特定電子メール法・個人情報保護法・送り先サイトの利用規約の確認は、利用者の側で行っていただく必要があります。フォーム営業ツールの料金の比べ方は、「フォーム営業ツール実勢価格比較2026｜最安表記と総額の差を検証」にまとめています。

よくある質問（FAQ）